「博多 はつ花」

米ウィスコンシン大学などの研究グループがナノ発電機（NG）による電気刺激で傷の治癒を早める絆創膏の研究成果を発表している。

絆創膏に、発電機を入れようという考えがすごい。

電気刺激で傷の治癒が早まることは以前から知られているが、大掛かりな装置が必要になるため通院が必要だった。今回の研究ではPET製のバンドに銅とPTFE（テフロン）を貼り合わせたNGでラットの呼吸による筋肉の動きを1Hz程度の交流電力に変換し、金の電極を通じて傷の両側から印加している。

その結果、NGの出力を接続しない対照群ではおよそ0.4cm×0.4cmの皮膚全層に達する傷が閉じるまでに12日かかったのに対し、NGを使用した場合には3日だったという。幹細胞による治療やナノ素材による創傷被覆材を用いた治療、レーザーによる治療では同様の傷が閉じるまで7日間を要するとのことで、NGを用いる手法では大幅に短縮可能となる。

線維芽細胞の培養実験では、NGに接続した場合に線維芽細胞の生存可能性が高まり、電界に沿って筋線維芽細胞への分化が進むといった現象が確認されており、これらが傷の治癒を促進しているようだ。従来の電気刺激による傷の治療では振幅が大きく周波数の高い電気パルスが用いられているが、NGによる手法では安全性が高く、治療時の不快感も少なくなる。この手法が発展すれば、いずれは慢性疾患の効果的な治療法にもつながるとのことだ。


美食料理研究家　はつ花　古田ゆかり

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近藤隆己さんの安藤百福氏の歴史が面白い。以下はそのブログです。






安藤百福は台湾・台南生まれ。幼少の頃に両親を亡くし、繊維問屋を営む祖父母の家で育った。
1930（昭和5）年、20才で図書館司書となる。
1932年、父の遺産を元に、メリヤス販売「東洋莫大小（メリヤス）」を創業して大当たり。
1933年、大阪に進出して「日東商会」設立。これからの時代は学歴がないと肩身が狭いと考え、立命館大学専門部経済科の夜間部に入学。翌年、24才で卒業。
　
第二次大戦が始まると繊維貿易が難しくなり、軍用機用エンジン部品、バラック住宅製造、炭焼き、養蚕など次々に事業を起こす。
途中、エンジン工場で部下の物資横流しを告発したところ、犯人が憲兵とつながっていて濡れ衣を着せられ、45日間にわたって拘束・拷問。その際、留置場の食事がひどいため絶食。手をつけない自分の食事を奪い合う同房者たちの姿を見て「食こそが最も崇高なもの」と感じる。
　
1945年、終戦。かねてより知己を得ていた久原房之助（久原財閥の総帥）から「こういう混乱期には不動産を買っておくものだ」とアドバイスされ、大阪・心斎橋、梅田などの土地を破格値で購入する。
1946年、大阪・泉大津に転居。そこで20万平方メートルの旧造兵廠が放置されているのを見て、管轄の大阪鉄道局と交渉。建物と私財の払い下げと、土地の無償貸与を受けた。
運輸省鉄道総局長官の佐藤栄作（後に首相）との会話で、引き揚げ者の職の確保が必要という話になり、見よう見まねで製塩業を開始。沖合でイワシ漁も行う。同じく佐藤から「中国の民生の安定のため、将来技術協力できる人材を養成しては」と言われ、名古屋で若者に自動車製造・修理や鉄道建設などを教える「中華交通技術専門学院」を設立。食事付きの全寮制で授業料無料とした。トヨタから部品を無償提供してもらい、講師は名古屋大学から派遣してもらった。
　
1948年、泉大津で「中交総社」設立。翌年「サンシー殖産」に社名変更し、大阪・曾根崎に移転。
この頃「復興は食から」という思いから、泉大津で栄養食品の開発「国民栄養科学研究所」を設立。最初に開発したのは牛豚の骨からエキスを抽出したペーストで、「ビセイクル」を名付けて病院などに供給した。しかし同年クリスマスの夜、安藤は脱税容疑でGHQに拘束される。若者たちに好意で支給した奨学金を所得と見なされたためだった。拘束から１週間で４年の重労働を言い渡され、全財産を没収されて巣鴨プリズン（現・東京拘置所）に収監。
安藤は京大法学部長・黒田覚に弁護団を結成してもらい、処分取り消しの提訴を行う。すると旗色の悪いことを知った税務当局が、釈放と引き換えに訴えの取り下げを要請。しかし安藤は要請を拒絶し、２年にわたって訴訟を継続した後、ついに取り下げて即時放免された。
　
資産を処分して振り出しに戻った安藤は「名前だけ」と言われ、大阪で新設された信用組合の理事長となる。
1957年、組合が取り付け騒ぎを起こして破綻。安藤は社会的責任を問われ、大阪・池田の借家を残して無一文となる（後に安藤は、この経験がもとで無借金経営を貫く）。
　
池田に戻った安藤は、かつて梅田駅裏で寒風に震えながら屋台に並ぶ長い行列に「一杯のラーメンのために、人々はこんなにも努力するものか」と感じたことから、即席麺の開発を着想。
馴染みの大工に小屋を作ってもらって「研究所」と名付け、中古の製麺機などを購入して１年間１人でひたすら研究の日々を送る。麺にあらかじめスープがしみこんだ「着味麺」の製造法に苦慮したが、妻が揚げるテンプラを見て油熱による乾燥法を思いつく。また揚げたことで長期保存も可能となった。スープの味は、世界中の誰もが食べ、宗教的禁忌などのないチキン味とした。

1958年、家族総出で「チキンラーメン」の試作品を製造、高い評価を得る。また貿易会社の知人に頼んでサンプルをアメリカに送付。すぐに500ケース注文があり、国内より先に海外輸出の目処が立つ。
この年６月、大阪・梅田の阪急百貨店で試食販売を開始。
夏に大阪・東淀川の倉庫を借りて工場に改装、テストプラントとして生産開始。しかしうどん玉６円、乾麺25円の時台に35円という価格設定、さらに手形決済が常識だったところへ「これは米と同じ主食となる商品。米を掛け売りはしない」と現金決済を主張して食品問屋に猛反発される。なんとか押し込んだところ、小売店からの注文が殺到。現金先納で予約する問屋まで出てくる大ヒット商品となる。
　
同年、「日々、清らかに豊かな味をつくる」という願いを込めて「日清食品株式会社」に社名変更。
またこの頃、三菱商事より販売委託の依頼が来る。日清食品からは手形払いで三菱商事からは現金払いという取引条件を飲んでもらう。続いて東京食品（現・東食）、伊藤忠商事とも同等の契約を結んで３社を特約代理店とし、特約卸店が全国3000店に達する。
　
1959年、大阪・高槻に新工場を建設。商品待ちのトラックが工場を一周して国道まで伸び、１ヶ月の売上で用地購入代金を賄えるほど繁盛した。
またチキンラーメンを食べると精が付くと評判になり、日本人の栄養状態が良くない時代もあって厚生省（現・厚生労働省）が「妊産婦の健康食品」と推奨、
1960年「特殊栄養食品」認可。この年、味の素会長・鈴木三郎助が工場を訪問。このときから味の素との信頼関係を築く。
　
しかしこの頃には悪質な類似商品が氾濫、安藤が各社を不正競争防止法で提訴したところ、13社が「チキンラーメンは普通名詞」として「全国チキンラーメン協会」を組織。1961年の商標登録確定まで争いが続いた。この頃、即席ラーメンの消費量は１年で1億5000万食、製造メーカー100社超に達していた。
　
1962年、即席ラーメンに関する２つの特許が確定、113社に警告通知。以後、60社以上と即席ラーメン特許の使用許諾を交わす。しかし異なる製法の主張や協会の乱立により、食糧庁が「業界の協調体制の確立」を勧告。
1964年、安藤のとりまとめで「社団法人日本ラーメン工業協会（現・日本即席食品工業協会）」を設立した。
1965年、多くの偽造事件などで品質問題が起こったため、当時は食品衛生法による制度化以前だったが、日清食品の全製品に製造年月日を表示。
　
1966年、安藤が初の欧米視察。このとき、現地バイヤーが紙コップにチキンラーメンを割り入れて食べるのを見て「カップヌードル」を着想。
1970年、日本の即席麺市場は年間36億食に達する。味の素社長・鈴木恭二と会話し「アメリカで現地生産しないのか」と聞かれ、「生産はできるが販売ルートがない」と答えたところ、その場で味の素のルートを使った販売が決定。三菱商事から「当社も」と頼まれ、その日の内に３社合弁「アメリカ日清」を設立。
　
この頃から「カップヌードル」の開発を開始。しかし容器を一体成形できるメーカーが国内になく、米ダート社と合弁で「日清ダート（現・日清化成）」設立。米FDA（食品医薬品局）の安全基準を上回る容器を完成させる。また米国出張の帰りの飛行機で見たマカデミアンナッツの上ぶたから、熱溶着による密封というアイデアを得る。さらに輸送中に麺が壊れることを防ぐため、麺を容器の中間に固定しようとするも製造工程でうまく麺と具材が容器におさまらない。そこで伏せた麺の上から容器をかぶせるというアイデアで克服し、これを「中間保持」として実用新案登録。
　
1971年、「カップヌードル」発売。しかし問屋から注文がなくどこにも商品が卸されなかった。安藤は新たな販売ルート開拓のため、百貨店、遊園地、官公庁、パチンコ店、旅館などを回る営業チームを組む。最初に売れたのは自衛隊の朝霞演習場だった。
11月、銀座・三越前で試食販売し、１日で２万食を売る。それでも小売店からは無視され、新たに給湯設備のついた専用自販機を開発。第１号を東京・大手町の日経新聞東京本社に置く。翌年には全国２万台設置するに至り、徐々に小売店からの注文も入るようになる。
　
1972年、連合赤軍による浅間山荘事件発生。機動隊員がカップヌードルを食べる様子が繰り返しテレビ報道され、現地報道陣から一斉に注文が入ったことも新聞記事となる。ここからカップヌードル人気に火が点き、大ブームを起こす。

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ウェザーニューズが車載カメラで撮影した映像から路面の状態を検知するシステムを開発した。2019年夏をめどに実用化するという。

このシステムでは、映像から積雪や路面の損傷などを検出できるというもの。撮影データをクラウドにアップロードし、その映像を人工知能技術を使ってリアルタイムで分析するという。

今年10月には岩手県盛岡市で実証実験を行い、道路のひび割れの検知に成功したという。

走る車で画像を取り続け、それを自動でAIで解析することにより、異常を検出するのは、エコ的でいいですね。人がやらなければならなかった単純作業をAIにやらせましょう。




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EPA でワインが安くなります。買い控えて、安くなったら、買いましょう。
EPA：貿易の自由化に加え，投資，人の移動，知的財産の保護や競争政策におけるルール作り，様々な分野での協力の要素等を含む，幅広い経済関係の強化を目的とする協定です。

ワインは協定発効と同時に輸入関税が撤廃され、一般的な７５０ミリリットル入りのボトルの場合で最大約９４円安くなる。ナチュラルチーズは１６年目に３万１千トンの輸入枠が無関税となる。高級バックなども安くなる。

​​​​​日本のEPA・FTAの現状 （2018年8月現在）




発効済・署名済▶18
シンガポール，メキシコ，マレーシア，チリ，タイ，インドネシア，ブルネイ，ASEAN全体，フィリピン，スイス，ベトナム，インド，ペルー，オーストラリア，モンゴル，TPP12（署名済），TPP11（署名済），日EU・EPA（署名済）

交渉妥結／実質合意▶1
日ASEAN・EPAの投資サービス交渉（実質合意）

交渉中▶4
コロンビア（交渉中），日中韓（交渉中），RCEP（交渉中）， トルコ（交渉中）

その他（交渉延期中または中断中）
GCC，韓国，カナダ

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九州大学・伊都キャンパスへ鉄道新線を建設する計画が浮上しました。JR筑肥線波多江駅から大学まで約4kmを建設するものです。現在、独占状態にある昭和バスが当初(100円)より学生バス代を倍以上に値上げしているからと噂されています。



波多江～伊都キャンパス間に建設
九州大学は箱崎地区、六本松地区、原町地区のキャンパスを統合移転し、福岡市西区と糸島市にまたがる新キャンパス(伊都キャンパス)を建設しました。
伊都キャンパスに通う九大教授によれば、伊都キャンパスへのアクセスは、博多・天神からのバスで50～60分、JR筑肥線九大学研都市駅からのバスで最短15分、周船寺東ゲート周りでは30分かかるそうです。筑肥線で博多駅～九大学研都市駅間は約30分ですので、いずれのルートでも福岡市中心部から40分以上かかります。
実際には、九大学研都市駅で路線バス待ち行列があったり、道路渋滞があったりしますので、もっと時間がかかることもあります。そこで糸島市では、大学アクセス改善のための調査を東京のコンサルタント会社に委託。その結果がこのほどまとまりました。
1日1万人の利用予測
調査では、「基幹的な公共交通システムの導入が必要」との判断に基づき、鉄道、モノレール・新交通システム、LRTの3方式について検討しました。
その結果、モノレール・新交通システムは建設費が高く維持費もかさむとし、LRTは建設費は安いものの維持費がかかるとしました。
鉄道については、JR筑肥線波多江駅～伊都キャンパス間に建設した場合、筑肥線への直通運転が可能で、福岡市中心部や福岡空港などからの所要時間を大幅短縮できます。単線で建設した場合に50年間の維持費が最も安く、「定時性・速達性の確保、事業性の観点から鉄道が適当」と結論付けています。
運営は上下分離方式とし、鉄道の需要を1日8,500～12,000人と予測しています。年間5億4,000万円～7億6,000万円の収入が見込め、維持管理費は年間4億円と推計。概算の事業費は260億～290億円で、50年以内に黒字化できると予測しています。

JR筑肥線波多江駅～九州大学伊都キャンパス間は、直線距離で約4km。詳細なルートは決まっていませんが、波多江駅を出てすぐに北上し、九州大学伊都キャンパスの西端付近が終着になる見通しです。中間付近に「いとしま駅」（仮称）を設置するのが妥当でしょうね。いとしま駅付近の土地を買おう。

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